JR北海道・JR東日本・JR東海・JR西日本・JR四国・JR九州の6社では旧日本国有鉄道を引き継いだこともあり6社で運賃を通算している。今回はこの運賃や料金の収入算定の仕方について見ていく。
JR旅客6社のきっぷ収入の取り決め！
JR北海道・JR東日本・JR東海・JR西日本・JR四国・JR九州の6社は旧日本国有鉄道を引き継いだこともあり6社で運賃を通算している。このため各旅客鉄道会社線ことに運賃が分けられておらず、通しの運賃料金を按分している。
このJR運賃料金の取り分には以下のようなルールが存在する。きっぷやICカード使って利用する場合は発券手数料分5%を発券会社が差し引いた残りを原則以下の通りに按分する。
| 運賃 | 在来線特急料金 | 新幹線特急料金 | 精算 ICカードのSF引き去り含む |
||
| 自由席 | 指定席・立席券・グリーン車・寝台車 | 自由席 | 指定席・立席券・グリーン車・寝台車 | ||
| 線路が所属する鉄道会社の距離で按分 | 線路が所属する鉄道会社の距離で按分 | 車両を保有する鉄道会社が総取り | 線路が所属する鉄道会社の距離で按分 | 線路が所属する鉄道会社の距離で按分 | 精算した社員または機械の所属会社が総取り |
このように券種によって按分の仕方が変わるのである。
原則は距離で按分！
JR6社は旧日本国有鉄道から引き継いだこともあり運賃通算性としているが、会社をまたいだ場合運賃収入はきっぷの乗車距離に応じて按分する。これが基本である。改札で仕切られる新幹線特急料金然りである。
ただし例外が3つある。それぞれについて見ていこう。
指定席やグリーン車は特急料金を車両保有会社が総取り！
1つ目は座席を指定できる指定席・グリーン車・寝台車で在来線特急を利用する場合、座席により列車を指定できるためどこの鉄道会社の保有する車両に乗車したかわかるためその車両設備を保有する鉄道会社に全区間の特急料金がいく。なお立席券も列車指定のためどこの鉄道会社の保有する車両に乗車したかわかることから指定席と同じくその車両設備を保有する鉄道会社に全区間の特急料金がいく。一方自由席では列車の特定ができないため運賃同様線路が所属する鉄道会社の距離で按分すると考えられる(ただしその区間に特定一社の他社特急列車しか運転しない場合、列車を運行する会社を特定できることから自由席特急券でも車両保有会社が自由席特急料金でも総取りできる説がある)。
このためJR東海383系で運転する中央西線特急「しなの」を名古屋～長野間で利用すると、指定席であれば名古屋～長野間の全区間で特急料金がJR東海の収入になるのに対し、自由席だと名古屋～塩尻間相当がJR東海、塩尻～長野間相当が線路が所属するJR東日本の収入となる。なお新幹線でこれを適用しないのは臨時列車が多用されてしまい日によって運用する鉄道会社の車両が異なることがあること、在来線のように特急列車と普通列車のような大きな設備差がないためである。
精算時は精算した社員または機械の所属会社が精算額を総取り！
2つ目が精算時の取り扱い。精算の場合精算した社員または機械の所属会社が精算額を総取りする。
これは交通系ICカードも同様で、東京駅東海道新幹線新幹線乗り換え口はJR東海所属であることからSuicaでJR東日本線に乗って新幹線乗り換え口経由で東海道新幹線に乗る場合、SuicaのSF引き去り額が確定するのがJR東海保有の東京駅新幹線乗り換え口改札機のためSuicaのSF残高を乗車してきたJR東日本ではなく機械が所属するJR東海が総取りする。このためJR東日本に所属する東京駅在来線構内ではJR東日本ができるだけ収入が増えるよう、エクスプレス予約やスマートEXを利用の方は乗り換え改札ではなく一度八重洲改札を出て東海道新幹線改札をお通りくださいとデジタルサイネージで案内するほどである(もちろんただの遠回りで2度手間なので普通の旅客はそんなことしない)。なお帰りはJR東日本の改札機でSuicaのSF引き去り額が確定するためすべてJR東日本の収入となる。
これで困っているのがSuicaのICカードでJR各社間でエリアまたぎ利用で各社間で調整ができず、定期券のみの対応としている。また国府津や熱海、亀山、米原、下関など境界駅での駅を管轄していない会社のICカード下車端末があるのは、精算する機械が所属する会社であれば総取りできるので各エリアの所属する鉄道会社のものを賃料を払って置いている。なお境界駅であっても乗車端末はすべて同一なのはICカードに入場記録をつけるだけであれば金銭の授受がないためJR各社間で調整する必要がないため。
企画きっぷは発行会社が企画料として大量収入！
そして最大の例外が企画乗車券やお得なきっぷとして購入した場合この限りではないことである。どうやら企画料として50%程度が発売会社に支払われているようだ。この際効力としては認めざるを得ないため自社の収益を増やし他社の収益を下げることができる。JR九州の発売していた東京往復きっぷ、JR北海道の発売していた東京往復切符などがそれである。2025年現在でもJR四国が阪神往復フリーきっぷや博多往復きっぷを売り続けているのもそれである。
なお2028年3月以降に新幹線と在来線が完全運賃別打ち切りになったとしても、新幹線が東海道山陽新幹線を除き原則路線別にしか買えなくなったとしてもこの原則が変わることはないだろう。
一方在来線が完全ICカード化した際にJR旅客会社間でエリア跨ぎをした際にどのようになるのか見ものだ。
結び
JR旅客6社では旧日本国有鉄道から引き継いだ運賃通算制を引き継いだことで、運賃や料金で収益を得られる条件が券種ごとに分けられています。
今後どのように活用していくのか、見守ってゆきたい。
コメント